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柔道整復師として働くデメリットとは?克服方法やメリットも解説

 

国家資格として人気を集めている柔道整復師。年々資格の取得者も増加し、独立して整骨院・整体院を開業する方も増加傾向にあります。

これだけ資格取得者や整骨院・整体院の数が増加しているのをみると、「柔道整復師として働くメリットが大きいのでは」と思いませんか?

しかし、柔道整復師として働くことはメリットばかりではありません。そこで今回は、柔道整復師として働くデメリットやその克服方法をご紹介します。最後にはメリットもまとめているので、ぜひご覧ください。

目次

1. 柔道整復師のデメリットとは

2. 柔道整復師のデメリットを克服する方法

3. 柔道整復師は将来性がある?メリットとは

4. まとめ

 

1. 柔道整復師のデメリットとは

柔道整復師として働くデメリットについて5つご紹介します。

資格の取得が難しい

柔道整復師という資格は3年間養成学校に通い、国家試験に合格しなければ取得できない資格です。そのため、取得までのハードルが高く、資格の取得が難しいデメリットがあります。

また令和3年度に行われた柔道整復師国家試験の合格率を見てみると、受験者総数4,561名に対して合格者数は3,011名と合格率が66.0%でした。大きく見積もって3人に1人が不合格となっています。合格率を見ても、決して柔道整復師になることは簡単でないことが分かるでしょう。

自身の体力勝負になりがち

柔道整復師は自身が患者様に施術をしなければいけないため、体力勝負になりがちです。もちろん独立して施術を従業員に行わせる以外は、自分が前線に立って施術する必要があります。

そのため、この先何年も柔道整復師としてやっていくためには、自らの体力を使って仕事をする覚悟が必要です。

柔道整復師の増加に伴い競争が激化している

冒頭でもお話したように年々柔道整復師の数は増加し続けています。厚生労働省の通知を見ると、平成10年の就業柔道整復師数は29,087人、施術所数が23,114箇所だったのに対し、平成26年では就業柔道整復師数が63,873人、施術所数が45,572箇所と急増しています。

就業柔道整復師に至っては2倍以上に数が増加しており、競争が激化。施術所に対して就業柔道整復師の数も増え続けているため、「国家資格だから必ずしも安心」とは言えない状況となっています。

保険規制の厳格化に伴い柔道整復療養費が減少

柔道整復師が行う施術には保険診療があることをご存知ですか?

柔道整復師は骨折・脱臼・捻挫・打撲・挫傷などの症状に対して施術を行えるため、保険が適用されます。この保険診療に対する規制が年々厳格化され柔道整復療養費が減少しています。

規制が厳格化される背景としては、柔道整復師による保険診療の不正請求が原因です。柔道整復師の保険診療には受領委任払いと呼ばれる制度が導入されており、被保険者である患者様に代わって保険者に対して費用を請求できます。この受領委任払いを悪用した不正が相次いだ結果、年々保険規制が厳正化され、柔道整復療養費が減少しました。

もちろん誠実に保険請求を行っていれば問題ありませんが、厳正化されることによってより保険請求に対するハードルが高くなることは間違いないでしょう。

患者様・同僚との人間関係に悩むケースも

柔道整復師としてやっていくためには患者様・同僚とのコミュニケーションが必要不可欠です。

施術する相手が患者様であるため、症状をヒアリングする力を必要とし、施術にあたって円滑なコミュニケーションを取りながら進めていかなければなりません。また従業員が複数人いる職場であれば、同僚とのチームワークも重要。コミュニケーション能力が大切な仕事であるため、人間関係に悩むケースも少なくありません。

2. 柔道整復師のデメリットを克服する方法

前項では柔道整復師のデメリットについて5つご紹介しました。果たしてこのデメリットは、克服できないものなのでしょうか?実際、工夫をすることで克服できるものもあります。ここからは、柔道整復師のデメリットを克服するための方法を3つご紹介します。

開業し施術はスタッフが行う形態にシフトする

前項では「自身の体力勝負になりがち」といったデメリットをあげましたが、「独立・開業をして施術はスタッフが行う形態へとシフトする」などの克服方法があります。

この場合、経営を自ら行う必要はありますが、自身の体力をフルで使うことはありません。柔道整復師の資格を取得して従業員として働く際は、ゆくゆくは独立することを頭に入れながら働きましょう。

自費メニューを導入し競合と差別化を図る

柔道整復師として独立した後に、長く経営を安定させるためには自費メニューの導入が必要不可欠です。自費メニューとは施術費用が患者様負担となるメニューのこと。

有名なものだと骨盤調整・ストレッチなどがあり、他の整骨院・整体院と差別化を図るために有効な手段です。自身が独立した近くの整骨院・整体院の特徴を把握し、他ではない自費メニューを導入することで、患者様を呼び込めます。

また、自費メニューは保険適用外であるため、柔道整復療養費の減少による影響を受けることもありません。独立・開業した後に経営を安定させたい方は、ぜひ自費メニューを検討してみましょう。

他の資格を複数取得しスキルを磨く

柔道整復師を取得した後に複数の資格を取得するなど、スキルを磨くこともデメリット克服の一歩です。

例えば柔道整復師と相性の良い、「はり師」「きゅう師」などは合わせて取得したい資格の一つ。

「はり師」「きゅう師」は柔道整復師と同じ国家資格であり、鍼灸師として働けます。柔道整復師としては筋肉などの外側に、鍼灸師としては内臓などの内側に働きかけることで内外から患者様の健康をサポート。資格取得の組み合わせとして非常にマッチしています。

また鍼灸師の他にも、介護福祉士や理学療法士などの資格もおすすめです。幅広く業務が行えるようになるため、最終的に年収アップにも繋がります。

3. 柔道整復師は将来性がある?メリットとは

柔道整復師にはデメリットがあり、また努力次第で克服できる可能性があることも分かりましたね。それでは、最後に柔道整復師には将来性が本当にあるのか、どんなメリットがあるのかについてご紹介します。

柔道整復師の需要が高まり活躍の幅が広い

柔道整復師の需要は年々高まり続け、活躍の幅が広がっています。

というのも、現代の日本は高齢化社会となり、柔道整復師の技術が必要不可欠です。高齢者の転倒事故はもちろん、膝・腰などの不調など、高齢化による身体の不調が深刻な問題となっています。これらの不調に対して適切に処置を施せる柔道整復師は、今後さらに活躍の幅が広がると言っても過言ではないでしょう。

また、インターネットの普及により、私たちは健康情報に接触する機会が非常に多くなりました。健康情報に対して接触する機会が増えたことにより、人びとの健康意識も高まりつつあります。したがって、腰痛・肩こり・スマホ首・姿勢の歪みなどにアプローチできる柔道整復師の需要は、今後さらに高まると予測できます。

努力次第で年収をアップさせられる

柔道整復師は技術で評価される仕事でもあります。そのため、努力次第で年収をアップさせることも可能です。

前項でお伝えしたように、柔道整復師以外の資格も合わせて取得することにより、活躍の幅も広がり年収アップを期待できます。また、柔道整復師は身体に関する専門的な職業でもあるため、セミナー講師・スポーツ選手の健康指導など、施術以外の仕事も豊富です。

努力次第で、独立・副業と収入をアップさせるチャンスが広がります。

開業権がある

柔道整復師は個人で整骨院・整体院を開業する権利をもらえる資格です。そのため、柔道整復師として店舗で実務を経験した後は、個人で独立して開業する方が多い傾向にあります。

また実際に独立・開業をして保険診療を導入する際には、施術管理者実務研修受講の受講と施術所での実務経験が必要です。(2022年4月からは、柔道整復師として保険医療機関で実務に従事した期間も認められます(1年間は施術所での実務経験が必要))

実務経験は2022年4月から2024年3月までに開業を届出する場合2年間、2024年4月以降に届出する場合は、3年間必要なため、柔道整復師を取得してから数年は、開業しても保険診療は行えません。保険診療を行いたい場合は、十分に注意してください。

4. まとめ

柔道整復師の数は年々増加し、「国家資格だから取得したら安心」と油断できないことが分かりました。とはいっても、日本における需要の増加であったり、さまざまなスキルと掛け合わせることにより、可能性が非常に広がる資格です。デメリット・メリットの両面をしっかりと理解しながら、柔道整復師を目指しましょう。

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